百貨店大手４社が２日発表した２月の売上高速報は、中国の旧正月「春節」の大型連休中（２月１８〜２４日）に中国人観光客が急増した影響で、大きく伸びた。全社そろって前年同月から増えるのは２０１４年３月以来で、消費増税後は初めてだ。今年２月は免税品の売上高が３〜４倍に増え、中国人買い物客の“爆買い”効果が鮮明になった。【神崎修一】
　
　　◇立地で差
　
　　三越伊勢丹（首都圏９店舗）の７．０％増に対し、高島屋は０．１％増−−。いずれも前年同月比の売上高が増えたとはいえ、銀座など、訪日外国人の買い物客が多い地域に主力店があるかどうかで差が開いた。
　
　　２４．６％も伸びた三越銀座店では、化粧品が６０％増、指輪など宝飾品も４０％増と売れまくった。売上高全体のうち、訪日外国人が購入した免税品の比率は、過去最高の６．４％を記録。三越伊勢丹は「豊富な品ぞろえや信頼感から、外国人客に百貨店が選ばれている」とみる。
　
　　大丸松坂屋百貨店を運営するＪ・フロントリテイリングは１．６％増で、６カ月ぶりにプラスに転じた。「８０万〜９０万円の高級ブランド時計を購入する姿が目立った。子供用の靴などもよく売れた」という。高品質が人気の化粧品も１２．５％増だった。首都圏以外でも、観光客が多い札幌店（１３．４％増）や大阪・心斎橋店（１１．５％増）が伸長。外国人向けの売り上げはまだ伸びるとみて「国別の好みを細分化して対応を強化したい」と意気込む。
　
　　高島屋も観光客の多い新宿店は７．８％増で、「１００万円以上するブランド品のバッグを目当てに訪れる客が多い」。そごう・西武も２．６％増と２カ月ぶりにプラスとなり、中でも免税品は約３倍に拡大した。
　
　　とはいえ、好調な三越伊勢丹でも、新潟や広島など地方のグループ会社は０．２％減と低迷が続く。グループの百貨店を含めた合計では４．０％増止まりだ。消費の基調は盤石とは言えず、２月は「追い風参考」の側面が強い。
　
　　百貨店各社は、花見シーズンの４月と、中国で国慶節の休暇がある１０月前後にも消費の波が訪れると期待。三越伊勢丹は「外国人客がストレスなく買い物できるよう対応していきたい」とし、さまざまな言語に対応した案内表示の拡充などを検討する。
　
　　◇政治リスク
　
　　ただ、「何かのきっかけで反日ムードが高まれば、訪日客は一気に減りかねない」（大手幹部）と政治リスクを心配する声も根強い。最近は円安や、外国人観光客の買い物に対する消費税を少なくする免税制度の拡充で、日本製品が割安になったことが追い風になったが、尖閣問題のような日中対立の構図が再燃すれば、「爆買い」効果も薄れる。