taraiok 曰く、

　ドイツのLCCジャーマンウイングスの墜落を受けて、パイロットが異常を来したときにどのように対策を行うべきかが議論されている。The New York Timesでは、センサー技術の向上やコンピュータ、人工知能が発展しており、複数のパイロットをおく必要はなくなるのではないか、という趣旨の記事が掲載中だ。

　それによると、政府機関は副操縦士をロボット化したり、遠隔オペレーティング運用の実験を貨物機などを使用して行っているという。米軍はF-16戦闘機に自動化操縦ソフトウェアを導入しているそうで、このシステムは昨年11月に行われたISILに対する戦闘で航空機とパイロットを地面との衝突から救ったという（AviationWeek、Slashdot）。

　また、NASAは以前から遠隔オペレーティング技術を使用して、副操縦士を地上の管制側におくアイデアを検討している。この方法はパイロットが再起不能になったときに地上から航空機を完全にコントロールできるだけでなく、複数の航空機で副操縦士を共有化でき、コスト削減につながるメリットがあるという。一方で先月上院に提出されたエアラインパイロット協会の書面による証言（PDF）では、人間のユニークな能力があればこそ、切迫した問題の兆候などを把握できるとパイロットの必要性を強調している。

　国内では先日、徳島空港で管制官が旅客機に誤って着陸許可を出した問題があった。このトラブルはパイロットのとっさ判断で事故を回避している（NHK）