日本で働く人の１０人に１人が「鬱病」と診断されていることが１４日、デンマークに本社がある製薬企業「ルンドベック・ジャパン」の調査で分かった。調査は世界１６カ国で行われ、日本の鬱病患者の割合は１４番目。しかし、鬱病の同僚に対して「何もしない」と答えた人が４０％と突出して高く、周囲のサポート体制の遅れが明らかになった。

　調査は昨年２月、過去１年間に企業で働いたことがある１６～６４歳の男女を対象に行われ、１６カ国１千人ずつから回答を得た。それによると、日本で「今までに鬱病と診断されたことがある」人の割合は１０％で、中国の６％、韓国の７％に次いで低かった。最も高かったのは英国の２７％で、オーストラリア２６％▽南アフリカ２６％－などと続いた。

　一方、鬱病の同僚がいると知ってどうしたかを聞いたところ、日本では「自分に何か役に立てることはないかと尋ねた」人の割合が１６％にとどまり、１６カ国で最下位。逆に「何もしない」との回答は４０％で最も多かった。鬱病の従業員に対する会社のサポートへの評価も、日本は最下位だった。

　日本版の調査を監修した国際医療福祉大の上島（かみじま）国利教授は「予防から発症後の職場復帰まで、企業のメンタルヘルス対策を充実させることが求められる」としている。