シマンテックは4月14日、2015年版のインターネットセキュリティ報告書を公開した。運輸・通信・電気・ガス・水道では296.1通に1通の割合でマルウェア付メールを受信しており、全業種平均（752.2通に1通）の2倍以上になることが分かった。
　
　　全てのメールにマルウェア付メールが含まれる割合は、運輸・通信・電気・ガス・水道が最も高く、以下は卸売、建設、鉱業、金融・保険・不動産だった。
　
　　同社によれば、どの業種でもメール全体の51％前後を迷惑メールが占めており、「正規メールに占める割合でみれば、マルウェア付メールの実際のリスクは2倍以上」（セキュリティレスポンス シニアマネージャの浜田譲治氏）という。
　
　　受信者が関心を持つ内容にするなどの手口で特定の人物や組織に送りつけられる「スピアフィッシング」メールの攻撃は、業界別では卸売が全体の30.0％を占め、以下は物流（25.9％）、製造（23.1％）、サービス（6.6％）、金融・保険・不動産（6.6％）だった。
　
　　2013年でマルウェア付メールが含まれる割合は、電気・ガス・水道では836.0通に1通（3位）、通信では903.6通に1通となっており、これらの業種ではマルウェアメールが送り付けられる危険性は1年で約3倍に増えた格好だ。いずれも社会の重要インフラを担う業種であり、重要インフラ企業を狙うサイバーセキュリティリスクが高まっている可能性がうかがえる。
　
　　特に卸売では、マルウェア付メールとスピアフィッシングの両方で危険性が高まった。マルウェア付メールの割合は2013年の913.8通に1通の割合から2014年は510.6通に1通と、2倍近くに増加。スピアフィッシングの割合も2013年の11.08％から3倍近く増えた。
　
　　従業員数別でみると、マルウェア付メールが含まれる割合が最も高いのは1501～2000人（607.2通に1通）だが、251～500人では830.5通に1通の割合、2501人以上では737．5通に1通の割合と、差異は業種別の場合に比べて小さい。一方、スピアフィッシングでは2501人以上が63.7％を占め、大企業ほど狙われる傾向にあった。
　
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　　浜田氏によれば、2014年はメールに記載したURLを受信者にクリックさせて不正サイトからマルウェアを送り込む手口の割合が、2013年の25％から12％に半減した。…