［ロンドン　１４日　ロイター］ – 世界の投資家の間で、株価が過大評価されていると考える人の割合が２０００年以来の多さになったことが１４日、米金融大手バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチが発表した４月の月次調査結果で明らかになった。

　投資家は株式市場が今後下落する可能性を以前よりも警戒している。

　調査に参加した世界の投資家１４５人（資産運用総額３９２０億ドル）のうち、株価がピークに達しているとした回答の割合は４分の１で、２０００年以来の高水準だった。３月調査の２３％、２月の８％を上回った。ただ、ハイテク株バブルがはじける直前の１９９９年に記録した過去最高の４２％との差は依然大きい。

　米経済の回復や世界的な金融緩和政策を背景に世界の主要株式市場の株価は過去最高値かその近辺にある。株価が調整入りの時期に差し掛かっているかもしれないと予想する向きは増えているが、大半の投資家は依然リスクオンのポジションを取っており、回答者の５４％は引き続き株式をオーバーウエートにしている。

　バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチの欧州株・クオンツ・ストラテジスト、マニッシュ・カブラ氏は「資産価格インフレが続くという強い信念が依然存在する」と指摘した。それでも、「株価バブル」が投資上最大のリスクだとする割合は１３％と、２月の２％から大幅に増え、高い株式投資比率が近く低下する可能性を示唆している。

　債券が割高になっているとの見方は８４％と、前月の７５％から増加した。　地域別では、米資産が割高との回答が目立つ。回答者の３分の２超が、世界で金融資産が最も割高な地域に米国を挙げている。一方で投資家らは、欧州や日本など他地域の資産価値にはまだ上昇余地があると考えている。

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