都内では新築分譲マンションの建設が進んでいるが、古くなった自宅を増改築したり、水回りなどの設備を新しくしたりするリフォーム需要も堅調だ。矢野経済研究所が実施した、2014年第4四半期の「住宅リフォーム市場に関する調査」によると、昨年10～12月の同市場規模は1兆7562 億円で、前年同期比15.1％減。前年同期は、消費増税前の駆け込み需要の反動減を考慮し、2012年第4四半期と比べると、市場規模は微減にとどまる。14年の住宅リフォーム市場は、ほぼ例年並みに戻ったといえるだろう。矢野経済研究所では、2014年通期の「住宅リフォーム市場規模」を、前年比4.4％減の6兆6511億円と見込む。

　　2013年と比較すると、「増改築工事」は大きく落ち込んだものの、「家具・インテリア」は堅調だった。「設備修繕・維持」分野も、13年こそ増税前の駆け込みで大幅に拡大したが、2014年も5兆円台を維持し、踏み止まっている。消費増税にともなう一時的な需要増の影響を加味しても、「設備修繕・維持」分野の需要は堅調で、むしろニーズは拡大している。

　　マイボイスコム株式会社が昨年6月、自社のリサーチサイト「MyVoice」のアンケートモニター1万406人を対象に、「住宅のリフォームをした経験がありますか？」と尋ねたところ、全体の4割弱がリフォーム経験ありと答えた。居住形態別では、「持ち家一戸建て」に住む人の過半数、「持ち家のマンション」に住む人では4割弱がリフォーム経験者だ。

　　修繕した箇所は、「トイレ」「浴室」「キッチン」「外壁」「洗面所」「屋根」「壁、床」などが上位にランクインした。今後、どのようなリフォームをしたいか自由に答えてもらったところ、「キッチンのコンロ。最近調子が良くないのでいつかIHクッキングヒーターにしたい（女性32歳）」「トイレが狭いので、広くして車いすでも入れるようにしたい（女性37歳）」「収納箇所を増やしたい。耐震化しておきたい（男性45歳）」などの声が聞かれた。高齢化に対応するためのバリアフリー化や耐震化へのニーズは、今後も堅調に推移するだろう。（編集担当：北条かや）