トヨタ自動車は3月13日、国際オリンピック委員会（IOC）との間で東京オリンピックを含む2024年までのIOC「TOP（The Olympic Partner）パートナー」契約を締結したと発表した。 発表会では、IOCのトーマス・バッハ会長、竹田恒和マーケティング委員長（兼日本オリンピック委員会会長）、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長が登壇した。 今回トヨタがスポンサーとなったIOC「TOPパートナー」は、オリンピックの最高レベルのグローバルスポンサーシッププログラムで、夏季、冬季オリンピック大会、関連活動についてスポンサー企業がグローバルに支援を行うというもの。 対象期間は2015年から2024年で、2015年から2016年の権利対象は日本のみ、2017年からはグローバルの権利を持つことになる。 主な対象商品はモビリティとし、乗用車、小型モビリティ、商用車などに加え、ITS、テレマティクスサービスなどの通信関連システムも含むとしている。 発表会で豊田章男社長は、「オリンピックムーブメントの推進に貢献します。関係者、自動車業界の皆様とともに、スポーツの力をより良い社会づくりに役立てていく支援をしていきます」とした。 加えて、質疑応答では踏み込んで背景について話した。「私も社長就任以来、いいことばかりでなく、厳しいこともありました。そんななかスポーツは、元気を与えてくれたものでした。世界中の人々を元気に笑顔にする力が、スポーツにはあります。私もスポーツに育てられましたので、スポーツに恩返しをしたいという想いであります」とした。 トーマス・バッハ会長は、「IOCは持続可能なモビリティ・ソリューションを提供する重要なパートナーとしてトヨタの参加を歓迎します。トヨタの強力なコミットメントにより、『オリンピック・アジェンダ2020』を推進するうえで重要な役割を果たすものと受け止めています」と期待を込めた。