正直、よくわからない…というのが実情だろう。限りなく暴力団に近い犯罪組織＝半グレとして語られる「怒羅権（チャイニーズ・ドラゴン）」。
中国残留邦人２世、３世という出自からメディアは彼らを「日本社会への怒り」と「差別への憤（いきどお）り」が生んだ“悪”として紋切り型に報じることが多かった。
しかし、その里帰りを密着する中でまったく別の顔が確かに見えてきた。常軌を逸するような凶悪犯罪の根っこにあるものとは？
■関東連合と怒羅権
「府中の不良にＴという奴がいるんですが、怒羅権らしいんですよ。別に中国人じゃないんですけどね。川崎のＭ、知っているでしょ？ あいつ、去年からいなくなったじゃないですか。
“飛んだ”って言われていますけど、そうじゃなくて。Ｔのグループにバラされて、青梅の山の中に埋められちゃったみたいなんです。これ、ヤバイ話なんで週刊誌でもいけると思います。全然書いてもらって構わないので。ちょっとＴの素性を調べてもらえませんか？」
新宿の喫茶店で、ブローカーが言った。「取材の足しに」と続けて、５万円入りの封筒を差し出してきたので、金主付きの依頼なのだろう。僕は私立探偵ではないので封筒は断り、「詳しい筋に尋ねてみます」とだけ答えた。
彼のようなロートルのブローカーが現金を差し出してくるのは珍しく、与太話（よたばなし）ではないと思ったが、その府中のＴなる男が怒羅権だという話は信じなかった。
週刊誌の世界では、定期的に「魔法の言葉」が入れ替わる。毎週、ネタ出しを迫られる週刊誌記者を使って、別の情報を集めたいと目論（もくろ）む人々は、まったく関係のない人物に「魔法の言葉」を塗（まぶ）すことで、記者をタダ働きさせようとする。古びることなく使われているスパイスは「内調」と「公安」で、この１０年ほど流行っているのが「怒羅権」と「関東連合」だ。
「なぜ、フジノさんが関東連合ではなく、怒羅権に興味を持ったのか。その動機を書いてください」と担当編集者は言うが、それは、ただの偶然だ。僕が知っている関東連合と怒羅権の関係者を比較した場合、現時点で、より信憑（しんぴょう）性の高い言葉や行動の裏づけを提供してくれるのが、怒羅権の関係者だったというだけで、それ以上の動機はない。
２０１３年３月。警視庁は怒羅権と関東連合を準暴力団に指定した。準暴力団とは、組長や若頭など整然と階級区分された犯罪組織としての暴力団ではないが、限りなく暴力団に近い「犯罪集団」を指す新しい概念だという。溝口敦が著書『ヤクザ崩壊』（２０１１年、講談社）で提唱した「半グレ」を官僚風に言い換えた名称だと考えて、特に不足はないだろう。
しかし、その直後、警視庁は準暴力団としての怒羅権の呼称を、実質的には「チャイニーズ・ドラゴン」という呼び方に切り替えている。それは、なぜか。
実のところ、怒羅権という存在はすでに有名無実化しており、警視庁が当初、「怒羅権のメンバー（ＯＢ）」と呼んでいた者たちは別段、「怒羅権の者たち」ばかりではなく、その多くが「怒羅権的なる者たち」であったことを悟ったからだ。準暴力団という造語が現れる前から、警視庁はこのふたつの呼称の間を右往左往していた。
「自分は怒羅権じゃないですね。もちろん、絡みはありますけど。最初は暴走族をやっていて、その後、１０人ちょっとの義兄弟たちと契（ちぎ）りを交わして『自分らのグループ』をつくったとき、怒羅権の知れている幹部から連絡がありました。『（怒羅権の）傘下にならないか？』って。
でも、ハッキリ断りましたから。それから２００人近くメンバーが増えましたけど、怒羅権の下に入ったことはありません。自分らは“ファミリー”なんで、怒羅権じゃないんです」
警視庁の捜査資料で、かつては怒羅権のメンバーだとされ、後にチャイニーズ・ドラゴンに立場を書き換えられた男は、僕に言った。一方、取り締まる側である警視庁の捜査員は、呼称への拘（こだわ）りを持っていない様子だった。
「彼らがどう考えるかなんてのは、どうでもいいですね。一応、リストは別々に作成していますが、結局、怒羅権もチャイニーズ・ドラゴンも、ただの呼び方です。
明らかに、彼らには以前から特定の人間関係が構築されていて、その人間関係を通じて継続的に犯罪が起きているなら、ワッパかけたとき、どうやって報道しますか？ なんらかの名称をつけないと、“普通の犯罪”と同じになっちゃうでしょ」
■中国残留邦人という存在
そもそも怒羅権とは何か。８０年代後半に結成されたとき、怒羅権は、いわゆる暴走族のひとつにすぎなかった。仮に、この時点で怒羅権に“独自性”を見いだすとすれば、話は第２次世界大戦以前に遡（さかのぼ）らねばならない。
１９３２年。日本は、現在の吉林省を中心とする中華民国の東北部に満州国を建国し、満蒙開拓団を筆頭に２０万人を超える開拓民を送り込んだ。国策として、大規模な海外移民を推進した背景には、それ以前に開始されていたハワイ移民やブラジル移民と同じように、近代化による日本国内の急激な人口増加と、産業革命による農村の貧困問題があったが、満州入植の要因はそれだけにとどまらない。
かの地への入植が特に重要だったのは、中華民国の東北部がソビエト連邦（現ロシア）と国境を接するアジアの要衝だったからである。日本は、巨大な関東軍と国内で養えなくなった貧農を東北部に入植させることで植民地戦略の要衝を保持しようと考え、最終的に、１００万人を超える日本人が満州で暮らすようになった。
しかし、すでに僕らが知るとおり、日本は第２次世界大戦に敗れる。玉音放送が流れる直前の１９４５年８月９日、ソ連軍は満州に侵攻し、怒りに燃える中国（中華民国、のちに中華人民共和国）人たちは、日本人を襲撃した。
全盛期には７０万人ともいわれた関東軍は戦況の悪化にともない、大部分が満州の外の戦地に送り込まれており、また農民として入植した日本人男性も多くが徴兵されていたため、ソ連軍の侵攻時に兵士自身の家族を含む残留邦人を守る余力は残されていなかった。
その後の混乱は凄惨を極めたといわれる。ある者は殺され、ある者は自決し、ある者は信頼を寄せる中国人にわが子を託し、また、ある者は足手まといだとして自らの子を畑に捨て、残された日本人は離合集散を繰り返した。
これが「中国残留邦人」の起源である。日本政府のカテゴライズに従えば、中国残留邦人の対象者は「残留孤児」と「残留婦人」のふたつに区分される。残留孤児は、日本の敗戦当時、０歳から１２歳の男・女児。残留婦人は、１３歳以上の女性を指す。
彼らの大部分は、１９４６年から断続的に１９５８年まで行なわれた「集団引き揚げ」で日本に帰国したが、その網から漏れた１万人を超える残留邦人の帰国は、日中国交正常化後から開始された公開調査（１９７５年）まで待たねばならなかった。
●この続き、怒羅権の出自と里帰り密着ルポは明日配信予定！
（取材・文／藤野眞功）
